日本初のアラビア語オリンピック開催
—小池環境大臣、アラビア語でスピーチ—
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| 卒業生とアラブ イスラーム学院関係者 |
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２月８日、日本で初めてのアラビア語オリンピックがアラブ イスラーム学院で開催されました。この試みは、日本とアラブ世界の文化交流の強化ならびに日本におけるアラビア語教育の促進を目的にしています。
午前中は、アラビア書道、タイピングの２種目の競技が行われ、参加者や見学者全員にふるまわれたアラビア料理の昼食をはさんで、午後はスピーチコンテストが行われました。
館内には、サウディアラビアコーナーも設けられ、アラブを紹介する日本語の書籍や漫画などの配布、販売も行われました。また、昼食時には、アラブのテレビ局による放映番組や、アラブのアニメの紹介も行われました。
アラビア書道は、本田孝一先生（アラビア書道家、大東文化大学教授、第一回NHKラジオアラビア語講座講師）が、タイピングはアラブ イスラーム学院の講師が、また、スピーチコンテストは、本田孝一先生のほか、奥田敦先生（慶應義塾大学助教授、第一回NHKテレビアラビア語講座講師）、師岡カリーマ エル・サムニー先生（獨協大学講師、第一回NHKテレビアラビア語講座講師）、木下宗篤先生（東京外国語大学、桜美林大学、外務省研修所講師、現NHKラジオアラビア語講座講師）、下老正雄氏（NHKラジオ・テレビアラビア語講座ディレクター）が審査を行いました。
スピーチコンテストを審査していただいた先生方からは、参加者全体のレベルが高いことや、個性的なスピーチが多かったことへの賞賛の言葉が相次ぎ、このようなコンテストに数多くの女性が参加していることに時代の変化を感じるという感想が述べられました。
コンテストの終了後、子供たちによる可愛い合唱が披露され、小池百合子環境大臣、イマーム ムハンマド ビン サウード イスラーム大学学長のムハンマド アル・サーリム博士をはじめアラブ諸国の大使の臨席の下で、第一回アラビア語オリンピック表彰式とアラブ イスラーム学院の平成１５年度卒業式がアルクルアーンの読誦で始まりました。
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| 小池環境大臣 |
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小池環境大臣は、より多くの日本人がアラビア語に興味を持ち、それを学ぶことによって、真のアラブを理解し、より多くの友好関係が生まれることを期待しており、今回、アラビア語オリンピックに参加した皆さんは、すでにアラブ世界への日本大使であり、今後ともアラブ イスラーム学院で真のアラブの心を学んでほしいという趣旨の心のこもったスピーチをアラビア語で述べられました。
次いで挨拶に立った、イマーム大学学長のムハンマド アル サーリム博士は、サウディおよび日本両国政府に対する感謝の気持ちを表明するとともに、サウディアラビアでは多くの人々が日本語や日本の文化を学んで自国の発展に努めており、アラブ イスラーム学院は同様に多くの日本の人々にアラブの文化を知って欲しいとの期待を込めてサウディアラビアから日本国民へプレゼントされたものであると述べ、日本に対するアラブ理解の高まりへの期待を表明しました。
この後、アラブ イスラーム学院の平成１５年度卒業生２０名に卒業証書授与と記念品贈呈が、またアラビア語オリンピックの入賞者に記念品がそれぞれ贈呈されて、日本初の試みは成功裡に幕を閉じました。
アラビア語オリンピック実行委員長を務めた筆者にとり、今回のイベントは大変貴重な機会でした。遠く離れ接点の少なかったアラブと日本の二つの素晴らしい文化がお互いに学びあい交流を深めていくことによって、さらに素晴らしい新たな文化が生まれる可能性すら感じられました。
東洋の両端に位置する二つの文化に共通する夢は平和であり、力を合わせればいつかその夢が叶うことでしょう。今後日本とアラブ世界の関係を強化し文化交流をさらに発展させるためにも、サウディにおいてもアラブ世界に日本を紹介するアラブ イスラーム学院のような文化センターへのニーズが高まることでしょう。
短期間の訪問やセミナー、イベントの開催もさることながら、長い目で日本とアラブの関係を考えるのであれば、サウディアラビアにおける日本文化センターの存在は不可欠であろうと思われます。
共同研究プロジェクトや日本語教育を促進するのみならず、アラブの学生が母国にいながらにして日本の大学を卒業できるような環境が整えば、あらゆる分野においての協力の機会が広がることは間違いありません。いつか、アラブ世界において日本語オリンピックが実現される日を待ち望み、二つの文化の友好関係がますます発展することを願ってやみません。
最後に、今回のアラビア語オリンピックにご協力いただいた全ての方々に、心より感謝を申し上げます。
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ブカーリ イサム
（早稲田大学 大学院理工学研究科
アラブ イスラーム学院文化・広報担当）
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（※役職名等は、すべて当時のものです） |
転載：「日本サウディアラビア協会報」
No．２１２ March２００４
（2007年8月24日更新）
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